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2022/12/22

【野村総研】野村総合研究所、2028年度までのICT・メディアに関連する主要7産業と19の国内市場への洞察を発表~デジタル化促進による産業の変革と市場の融合に対し、どう備えるべきか~

| by:ウェブ管理者
株式会社野村総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長:此本 臣吾、以下「NRI」)は、2028年度までのICT(情報通信技術)とメディアに関連する主要な7つの産業(通信サービス/デバイス/メディアと広告/マーケティング/データ流通/プライバシーとセキュリティ/HR Tech1)を取り上げ、そのうち19の国内市場における動向分析と市場規模の予測を行いました。

新型コロナウイルス感染症の拡大を契機として、消費者に行動変容が生まれ、デジタル化が進みました。その結果、各市場が変化・融合してきています。従来は、市場区分ごとに詳細な分析を加えていましたが、昨今の情勢を踏まえ、より大きな視点で産業と市場の全体を俯瞰することを望む声が増えています。

今年度よりリニューアルした書籍「ITナビゲーター2023年版」では、各産業がどのような変化を遂げるのか、そしてそのために各企業がどのように備えるべきかを、それぞれの産業における未来の観点から俯瞰的に洞察しています。個別の市場予測を踏まえ抽出した各産業の傾向や課題とその克服策等について、示唆を導出しました。

主要な7つの産業における主な洞察は以下のとおりです。今回の分析や市場予測の詳細は、東洋経済新報社から12月23日に発売される「ITナビゲーター2023年版」をご参照ください。


原文はこちら
https://www.nri.com/jp/news/newsrelease/lst/2022/cc/1222_2

15:03 | IT:一般
 

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